長引くコロナ禍が引金となって「かつてない変化」が世界に拡がり、様々な影響が増してています。
水産エコラベルも､生態系保全と資源保護という原点とも言える次元から、新たに「ネイチャー・ポジティブ」（2021年のCOP15において採択された閣僚宣言：2030年までに失われる自然よりも回復する自然を多くする）を含めた社会的責任を求める潮流が一段と強まっています。
この様な流れを反映した多くの催しが実施されており､MEL協議会も積極的に参加「かつてない変化」への確かな対応に気を配っています。
1． 国際標準化関連
GSSIの新基準(ベンチマークツールVer.2.0)への申請準備は齟齬なく進んでいます。申請は8月29日までに､必要書類として漁業では4件の初回審査報告書と2件の年次審査報告書、養殖では2件のVer.2.0での更新審査報告書と2件の初回審査報告書を英訳して提出します。管理・運営においては認定機関、認証機関に関して年次審査、審査立会、認証停止、規程変更等、審査制度に関しては審査員リスト、不適合及び是正措置､審査員研修等、CoCに関してはマルチサイト関連の委託契約書、審査報告書、内部監査実績等を英訳提出が求められています。
いずれにしても膨大な作業量になります。MEL協議会から提出された書類に対し、GSSI事務局側は書類確認、机上審査、IE会議の順で進み､10月下旬から12月上旬に事務所訪問のスケジュールが示されています。
JAB、日水資、事業者等関係の皆様のお力添えをいただきながら集中して取り進めて参ります。
2． 認証関連
累計認証件数は 200 件を目前に足踏みをしておりましたが、何とか近々到達する見込みです。 8 月の認証は漁業１件、養殖１件、CoC ２件の計４件を予定されており、結果累計認証件数は漁業 21 件、養殖 60 件、CoC 120 件計 201 件となります（うち 3 件が認証終了）。
3． MEL養殖認証規格Ver.2.0が発効しました
かねてよりご報告しておりましたが、GSSIの新基準Ver.2.0への承認申請に当り、MEL養殖認証規格が、規格委員会での審議、パブリックコメント募集、事業者への説明、理事会・総会の決定を経て改正のステップが終了し、2022年8月1日MEL養殖認証規格Ver.2.0として発効しました。Ver.2.0の発効により、現行のVer.1.0は3年後の2025年7月31日で失効することになります。
なお、詳細はMELホームページに掲載しておりますのでご覧下さい。
4． 漁業認証規格委員会を開催しました
8月8日に、漁業認証規格の「適合の判定基準（審査の手引き）」改正について規格委員会を開催しました。MOCA(GSSIの承認継続審査：2021年11月に合格)における審査員からの指摘、より正しい審査を行うための現場から要望やピアレビュアーからの指摘への対応および新漁業法施行に伴いTAC法が廃止されたことを受けて改正を行うものです。ポイントは
➀「管理基準」について：MSYに基づく目標管理基準値および限界管理基準値の明確化
②「過剰な漁獲」の評価について：限界管理基準値（Blimit）が資源乱獲状態を判断する基準値であることを明確化
③「非対象種の混獲」の根拠資料の提示について：MEL認証においては漁業の生態系への影響を評価するに当り、混獲される生物種が把握され､数量が推定されることが不可欠であるため証拠資料の提示と報告書への記載が必要
理事会の承認を受けた上発効することになりますが、同時にホームページに掲載します。
5． JABとの定期会議を開催しました
MELスキームの認定機関(認証機関の審査能力を審査・認定する)をお願いしておりますJAB(日本適合性認定協会)との定期会議を開催しました。
主題は、GSSIの新規準への申請に当り対応すべきことでしたが、JAB様から、JABが所属する上部団体IAF(International Accreditation Forum:国際認定フォーラム）より認定機関に対する要求事項として新たにスキームオーナーに対する適切性評価が加わったことを通告されました。この適切性評価は、認定機関（JAB)がスキームオーナーの規格、規程および活動が適切であることを担保するために行われるものです。期限は2023年末までですから、まだ充分時間はありますが、JAB様と連携し対応して参ります。
認証制度に対して社会が求める監視の網の目は益々細かくなるということの一環と受け止めております。
6． 認証取得者からのご報告
今月は中型まき網漁業(スズキ)で漁業およびCoC認証を取得されました海光物産(株)様の大野 和彦社長に、千葉県船橋を根拠にした江戸前に拘った持続可能な漁業継承への思いをお話しいただきました。
「MEL Ver.2.0漁業認証授与式に寄せて」
海光物産（株）
代表取締役 大野 和彦
皆様、こんにちは。船橋海光物産の大野と申します。はじめに、昨年秋のCoC認証に引き続き、この度漁業認証を取得できましたことにつきまして、スキームオーナーであります一般社団法人 マリン・エコラベル・ジャパン協議会、垣添会長様を始め関係者の皆様方、並びに認証機関であります公益社団法人日本水産資源保護協会、高橋会長様を始め関係者の皆様方に心から御礼申し上げます。またCoC認証との同時申請から、この度の漁業認証を取得するまでにはおよそ1年の時間を要し、幾多の紆余曲折を経て認証取得に至りましたことにつきましては、弊社一同感慨もひとしおでございます。
この期間があったからこそ「さすがはGSSI だなあ」と、この MEL Ver.2.0 改め、新生 MEL が世界に通ずるスキームであるということを実感するとともに、身の引き締まる思いがいたしました。 弊社に課せられました次なるステップは、このマリン・エコラベル・ジャパン（以下 MEL）を、認証者の一員として国内においては、この認知度を一層拡大することです。そしてすべての日本の沿岸漁業を持続可能なものとして次世代に橋渡しをすることです。そして海外に向けては、先人たちが伝承してくれた、この素晴らしい日本の漁業と水産物流通の技術、すなわち日本の魚食文化を、発信し進出して行くことだと思 っています。その証しとなるものこそ、この MEL 認証水産物なのだと思います。
一方で漁業資源や地球環境は、「次世代の子供たちから借り受けているもの」 という考え方のもと、今を生きている私たちには、持続可能なものとしてこの地球を子供たちに返さなければならない義務があります。その具体的方法としてまずは身近なところから、次世代を担う子供たちのいる小中学校の教育現場にもっと参加して、『MEL マーク』に親近感を持っていただくことです。学校給食へ認証水産物の提供を通じての食育、「海の授業」の実践、消費することで社会に貢献することができるということを伝えて行くことです。そしてすでに広く知れ渡っている、世界一のコールドチェーンを誇る日本の水産業を、単に「新鮮で美味しい」というだけでなく、「漁業が 100 年も持続可能であるという物語」を、胸を張って知らしめることだと思っています。
そしてそれは自分たちだけが単独で頑張っても実現できることではありません。いかに周囲を巻き込んで行くか、これに尽きると思っています。そのためには自分たちができ得ることはすべてやり抜く覚悟です。このことは先ほど申し上げました通り、認証取得に至るまで長い月日を要したことで学んだことです。 幸いにもこうした活動を通して、業界内に多くの仲間や知り合いができました。その中には、日本沿岸の各漁業現場の実態を知らない〝アンチ MEL 派の、欧米追随型の理想論を掲げる論客も存在するのも事実です。しかしながら、そうしたネガティブな発言を繰り返すだけではなく、ならば「本当は日本の水産業をどうして行きたいのか」「そのためにはこれからの MEL がどうあるべきなのか」を、一緒に考えて行くことが大切なのではないでしょうか。資源のない我が日本においては、食糧安全保障の観点からも、水産資源こそが貴重な日本の共有財産であります。同じ日本人として、これを大事に使ってサステナブルな社会を目指す、これは至極当たり前のことなのではないでしょうか。
そもそも欧米の価値基準を、日本の沿岸漁業に無理やり当てはめることには多くの矛盾が生じて当然です。日本発祥の MEL には、こうした矛盾点を解決する工夫が随所に施されていると思っています。日本の沿岸漁業に寄り添った、しかも世界に通用する水産物認証として、ますますその独自性を発揮していっていただくことが、今後の MEL に期待するところであります。
私たちもまた認証事業者として、漁業現場での〝偽らざる不都合な真実〟も含めた課題を明確化し、そしてそれを解決するための取り組みやアイディアを発信して行くことが大切であると思っています。昭和から平成の時代には普通に許されていたことが、この令和から未来には全く通用しないということに、いち早く全国の漁業者や流通業者が気づいて、まずはその第一歩として漁業者自身が意識を変えて行くことが重要です。そしてそんな正しい漁業を証明するためのツールとしてこのMEL認証を活用し、やがては消費者の意識も変革して行かなければなりません。「安くて新鮮」というキャッチコピーから、「安心で安全なお買い物で社会に貢献」という鮮魚売り場に変えて行くということを、流通の現場にも協力していただかなければなりません。今日の日本の水産業は、生産から消費まで一貫した意識の改革が不可欠なのです。辛うじて今ならまだ間に合います。どうか皆様方におかれましては、認証事業者がそんな意識を共有して、一緒にMELを盛り上げてまいりましょう！！
大野社長有難うございました。祖父の代から守っておられる思いの丈をシッカリと受止めさせていただきます。また過分な言葉の数々をいただき恐縮です。期待に応えられる様全力で頑張ります。奇しくも次の関係者のコラムで三洋テクノマリンの高柳様が海光物産様の東京湾スズキの認証を取り上げていただいております。今後ともMELをよろしくお願いします。
7． 関係者のコラム
MEL認証取得のためのコンサルティング（水産庁の補助事業である「水 産エコラベル認証取得支援事業」）を引き受けていただいております(株)三洋テクノマリンの技術部門に所属し、MEL審査員資格をお持ちの高柳 和史様に認証関係の専門家の立場から水産エコラベルの現場が直面する課題についてお話をいただきました。
「MEL認証支援コンサルの立場から」
三洋テクノマリン(株)
常務執行役員 高柳 和史
持続可能な経済・社会づくりというSDGsの考え方が浸透し始めている日本、消費者庁の調査によるとエシカル（倫理的）消費につながる商品・サービスを購入する意思のある消費者が増加しているようです。これは、SDGsの12番目「つくる責任 つかう責任」に関連する行動で、MEL認証商品購入への追い風になって欲しいと期待しているところです。
SDGsと言えば、MEL認証は14番目「海の豊かさを守ろう」の関連となります。ＭＥＬの規格はFAOの「責任ある漁業のための行動規範」、「海面漁業における水産エコラベルの認証スキームの国際的なガイドライン」、「養殖業及び内水面漁業に関する認証スキームの国際的なガイドライン」及びISOの標準化に関わるISO/IEC GUIDE 59、適合性評価・監査に関わるISO/IEC 17065、ISO/IEC 19011に則り作成されている、国際標準のものです。2019年12月にはオランダに本拠を置くGSSI（世界水産物持続可能性イニシアブ）という組織からも承認を受けています。
弊社は2018年から水産庁の補助事業を活用して、認証取得希望事業者を支援するコンサルを実施しております。
支援するコンサルを実施しております。当初は、認証を取得した事例がなく、どこまで厳格に要求事項に沿って体制を整え、手順書等を整備すれば良いかが手探りで、厳しめのコンサルとなっていたように思います。コンサルの立場として、事業者の皆さま自身が納得して認証に取り組んでいただくためにも、要求事項一つ一つの意味するところを科学的根拠をもとに説明するのですが、そこまでは無理、それはできない等、かなりお客様とぎくしゃくした場面もありました。今では、漁業、養殖、流通加工段階（CoC）合計で約 200 の事業者が取得、審査報告書も公開され、認証取得のハードルがどの程度かが理解しやすくなり、コンサルもスムーズにいくようになってきました。認証取得のためには、規格に基づき実施していることを第三者に示せる記録を残すということが基本となります。
漁業認証では管理体制において、国或いは地方公共団体が関与していること、対象資源に関しては科学的根拠のある情報が存在すること、生態系に配慮した漁業であることが求められています。端的にいうと、生態系に配慮しIUU 撲滅ということになり、申請事業者の努力だけでは不十分で公的機関の関与、対象とする魚介類を捕獲する他の漁業との協力、混獲生物の生息状況の評価が必要となります。国による資源評価が実施されておらず、水産研究・教育機構の SH“U”N プロジェクトに取り上げられていない魚種で認証を取得しようとするとハードルはかなり高くなります。そのような状況の中、本年 7 月に、数値目標を明確に設定した資源評価、資源管理を公的機関が実施していない東京湾でのスズキを対象としたまき網漁業で海光物産株式会社様が認証取得をいたしました。国が資源評価を実施していない魚類では初の認証で、自主的な資源評価、資源管理への取り組み姿勢が評価されたものと思います。2019 年 4 月に審査申請書を提出から、認証取得まで 3 年 3 か月の道のりだったようです。忍耐強いご対応に敬意を表します。これがブレークスルーとなり、沿岸域における小型底曳き網、刺網、船曳き網漁業、定置網漁業等でも認証取得が進むことを期待しております。
養殖認証では対象水産生物の健康と福祉に配慮することという要件があります。FAOのガイドラインでもトップに掲げてある項目であり、日本では馴染みが薄いですが、アニマルウェルフェアの視点が世界の流れとなっていることを認識して対応していく必要があります。また、日本は江戸時代からノリが養殖され、昭和3年には瀬戸内海に面した海水池、安戸池でハマチ養殖が始まるという長い養殖業の歴史があります。このように古くから営まれている業務形態を、現代の基準に合わせ変革させていくことは難しい面もありますが、暗黙知として身についている手順を文書化し、正しく実施していることを記録として残し、いつでも開示できるように準備することが求められています。世界に伍していくためには国際標準と言われるものにも合致していく必要があり、致し方ないところです。
なお、現在養殖認証改訂に向け準備が進められていますが、公開されている意見募集の結果を見てみるとGSSIから承認を得るために盲目的に従っていると誤解されかねない応答があり、心配しているところです。規格の改訂には科学的根拠を提示することが必須であり、科学的根拠が明示できないものについてはGSSIと科学的議論を尽くすことが日本発の水産エコラベルとして認知されていくためにも必要と感じております。
CoC認証に関しては、当初は認証を取得したが、取扱量が非常に少ないというケースもあったと聞いておりますが、漁業、養殖認証が増加するのに伴い卸、加工、流通、小売りと幅広い業種で認証取得が進んでいるように感じます。認証取得の難関は、出入荷量照合チェックとトレーサビリティチェックとなります。魚介類に関しては「不定貫」での流通、加工後も原材料重量換算で値付け、原材料を複数の産地から調達等の商習慣があり、重量のチェック、原産地までのトレースを担保することが難しい時もあります。さらに、小売りの現場ではパック単位での値付け、丸魚介類は尾数単位での値付け、刺身になると枚数単位での値付け等の商習慣があり、重量管理の難しさにも直面します。また、卸の場合は商流と物流が異なることが多々あり、保管倉庫で単に名義変更だけで所有権移転を行うこともあり、審査の際にサイトとして位置付けるのかどうか頭を悩ませることもあります。これらを乗り越え、CoC認証が120件近くまで増加していることは喜ばしい限りです。
消費者の手にMEL認証商品を届けるには、基本的には小売店、レストランがCoC認証を取得する必要があります。認証取得した小売店も増加傾向であり、昨年6月にCoC認証を取得した株式会社ヨーク様の店舗に立ち寄ると、単に商品にロゴマークが貼り付けられているだけでなく、ポップを使ったディスプレイ、MELについての説明書きもあり目を引きました。（写真➀、②）。また、昨年10月にはレストラン形態の業種で初の認証取得をした
株式会社横浜食品サービス横濱屋本舗食堂様、入口の大きな案内板が印象的です（写真③）。ここでも丁寧にMELについての説明書きがあります。「組み合わせ・盛り合わせ」が混合の対象外とすることが昨年12月にロゴマーク使用・管理規程に明記されたことが追い風となったのでしょう、刺身盛り合わせ、海鮮丼がMEL商品として提供されていました（写真④）。
説明書きが無くともロゴマークを一目見れば、何であるかが理解され、ふらっと立ち寄った店舗どこでもMEL商品を購入できる日が来ることを期待しております。
高柳様有難うございました。審査現場の声が盛り込まれた多くのご指摘を真摯に受止めさせていただきました。必ず活動に反映させて参ります。
今後ともよろしくお願い申上げます。
8. イベント関連
今月MELが参加しましたイベントをご紹介します。
➀主婦連主催のMEL紹介展示会が開催されました。
四谷にあります主婦連会館において、7月11日から8月31日まで１階
のロビーでMELに関するパネルを展示いただきました。合わせて会報の「主婦連たより」にも掲載いただき、認知に関するアンケート調査が実施されました。
主婦連様はMELの会員であり、平野祐子副会長にはMELのアドバイザリーボードのメンバーとして生活目線からの貴重な意見をいただいております。日頃からのご支援と合わせ厚くお礼申し上げます。
②MELおやこ教室を開催しました。
8月5日に小学生の親子向けに夏休みの自由研究へのお役立ちをかねて､水産資源の持続的利用に関するオンライン教室を開催しました。MEL事務局の小林と遠藤が企画から講師まで全て自前で務めた午前、午後2回の手作りの教室でしたが、参加されたお子様の真剣に取組む姿がとても印象に残りました。MELの「消費者への拡がりはお子様から」は正鵠を得て
いると改めて感じました。お母様の満足度もアンケート結果に高く反映していました。
なお、親子教室で使用しました資料はMELのホームページにアクセスしていただければ入手可能です。
▶資料ダウンロードページ https://www.melj.jp/3798
③東京インターナショナルシーフードショーに出展しました８月24―26日に東京ビッグサイトで開催された第24回ジャパン・インターナショナル・シーフードショーに出展しました。コロナの第7波の感染が高止まりする中ではありますが過去2年間のショーに比較し､海外からの出展も増え、また多くのサイドイベントが開催され盛況を取り戻した
ショーとなりました。
水産エコラベルコーナーが設けられ､MELは認証取得者とご一緒に存在感を発揮することが出来ました。ブース来訪者も多く､水産エコラベルを活用するためのアイディアや話題が拡がりました。
26日には、日水資様によるMEL認証証書授与式が企画されており、6社の皆様が出席の予定ですが、詳細は9月号で報告させていただきます。
何とも騒がしかった夏も終盤に差しかかっています。漸く平常の生活や事業活動が取り戻せる期待も空しく、一段と自己防衛の負担が増えています。
コロナだけでなく新たな感染症との共生を強いられる時代は、私たちにと「かつてない変化」に対応し水産業の寄せられる日本の、また世界の期待に応えなければならない時代でもあります。今、イノベーションの父と呼ばれるジョセフ・シュンペーターが注目されています。シュンペーターの言葉「イノベーションとは創造的破壊を起こすこと」の意味を噛み締めながら皆様とご一緒に水産業の明日に向いたいと願っています。
皆様には夏の疲れが出ない様ご自愛ください。
以上